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2021/10/06

パーソナルトレーニングジムの開業資金っていくら必要なの?

パーソナルトレーニングジムの開業資金っていくら必要なの?

 

パーソナルトレーニングジムの開業資金は、どのくらいかかるのかご存知ですか?店舗として賃貸する場合には気を付けなければいけない点がいくつかあります。

借りた後で大きく予算オーバーしてしまった!と資金が足りなくなるのは防ぎたいですよね。パーソナルトレーニングジムの開業資金について詳しく紹介していきます。

 

 

パーソナルトレーニングジムの開業資金は?

 

パーソナルトレーニングジムに必要な開業資金は、初期投資として「設備資金」と「運転資金」の2つに分けられます。今回は最初にかかる設備資金について説明します。

 

パーソナルトレーニングジムの設備資金

 

  • 物件を借りる費用
  • 内装設備などの工事費用
  • トレーニング機器の購入費用

 

自宅での開業であれば家賃はかかりませんが、店舗として賃貸契約をしてパーソナルトレーニングジムを開業する際の資金をご紹介します。

 

【店舗物件の賃貸契約に必要な初期費用】

 

  • 保証金
    保証金とは、賃料を滞納した場合にそこから滞納分を支払うためのものです。店舗物件においては一般的に家賃の10か月分が目安と言われていますが、物件により様々です。
  • 共益費・管理費
    共益費とはエントランスや廊下など、店舗の共用部の清掃や水道光熱費に充てるための費用です。共益費・管理費は賃料に含まれていることもありますが、こちらも物件により異なります。
  • 仲介手数料
    店舗物件の持ち主ではなく不動産会社に支払うためのものです。物件の紹介料や契約書といった貸主との契約の間に入ってもらうためにかかる費用です。
  • その他の費用
    礼金・前家賃・各種保険・手付金など、物件によってさまざまです。パーソナルトレーニングジムでは、トレーニング機器などの重たい物や、防音などについても事前の確認が必要です。

 

【パーソナルトレーニングジム開業の内装工事】

 

物件が「居抜き」か「スケルトン」かによって費用は大きく変動していきます。

 

居抜きとは、前のテナントが使用していた設備などが残っていう状況で借りることができる物件。

元パーソナルトレーニングジムの居抜き物件を探せば、機材を流用する事ができます。

水回り、看板、受付など、20~50万円程度の資金で抑えることが出来るでしょう。工事期間も短く、短期間でオープンさせたい方におすすめです。

 

開業資金は抑えられる半面、レイアウトの大きな変更が難しくなります。

古い設備や品番のない設備がある場合はメンテナンスにも影響が予想されるので、注意が必要です。

 

スケルトンとは、設備はもちろん、床材や壁材がなくコンクリートむき出しの物件です。

メリットは何もない空間からレイアウトを作成できるため、より理想的な店舗を実現できることです。

その代わり、費用はかなりかかります。

 

床や壁や天井などの内装や、水回り、電気系統など規模にもよりますが、100万~数百万はかかるでしょう。

また、工事期間も長くなるため、初めての開業ではおすすめしません。

1店舗目が成功し、多店舗展開などを考える際に検討してはいかがでしょうか。

 

【トレーニング機器の購入費用】

 

パーソナルトレーニングジムでは機器や付属品の購入なども必要です。

  • パワーラック
  • アジャスタブルベンチ
  • パワーリフティングバー
  • ストレッチポール
  • フィルムミラー

など。最低限のトレーニング機器を導入しようと考えたら、最低でも100万円程かかります。リースなどの会社もあるので、

資金に余裕がない場合はそちらを利用することも検討してみましょう。

また、自重トレーニングなど、大きなトレーニング機器を使用しない場合であれば、かなり費用をおさえることができます。

 

自己資金と、ターゲットとなる顧客層に合わせて、「どんなパーソナルトレーニングジムにしたいのか」をよく考えて、開業資金を用意する必要があります。

 

パーソナルトレーニングジムの開業資金は?

 

  • 物件を借りる費用
  • 内装設備などの工事費用
  • トレーニング機器の購入費用

 

がかかります。全て合わせると、300万円程の開業資金は用意しておきたいところです。

また、これらはパーソナルトレーニングジムの設備資金。開業してからは「運転資金」が必要となるため、注意が必要です。

 

せっかく開業したのに、最初はなかなか集客できなくて1年で廃業…。

そんなパーソナルトレーニングジムもたくさんあるのが現実です。

きちんと開業してからの計画を立てて、時間や資金にゆとりをもって開業することをおすすめします。

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